本記事では、住宅ローンを5,000万円組める年収の目安について解説しています。   住宅の購入にあたり大半の人が利用する住宅ローンですが、住宅ローン借入金額と年収は密接に関係しています。   年収から、借入れができる住宅ローン金額の目安を計算することができますが、例えば5,000万円の住宅ローンを組むためにはいくらの年収が必要でしょうか？   今回は、住宅ローンを5,000万円組むための年収目安と、返済シミュレーションについて詳しく紹介していきます。   住宅ローンの金利や仕組み   住宅ローンの返済額に直結する金利ですが、大きく分けて変動金利と固定金利の2種類があります。 これらの仕組みについて解説していきます。   ・固定金利とは？ ・変動金利とは？ ・元利均等返済と元金均等返済など返済方法の違い   これらの3つに分けて説明します。   固定金利とは？   固定金利とはその名称のとおり、一定の金利のことです。 住宅ローンは一般的に長期にわたり取り組むことが特徴のローンですが、固定金利は指定の期間中の金利に変動がなく常に一定です。   固定金利の代表的なものとして住宅金融支援機構の「フラット35」があります。 35年間の金利が変わらないため、長期の返済計画が立てやすいことがメリットです。   民間の金融機関では超長期固定と称してフラット35と似た商品がありますが、5年固定や10年固定など、一定期間を固定金利で取り組み、その後は変動金利に切り替わる商品が一般的です。   デメリットは、変動金利に比べて高めの金利設定となっていることが挙げられます。 金利が変わらない安心がある反面、負担も変わらないのが固定金利の特徴です。   変動金利とは？   変動金利は固定金利とは逆の性質を持つ金利です。 一定期間ごとに適用される金利の見直しが行われ、変動金利はその見直しの影響を受けます。   変動金利型の金利の見直しは一般的に4月と10月の年2回行われます。 では住宅ローンを変動金利で組むと半年ごとに返済額が変わるのかというと、実際はそうではありません。   変動金利を選択した場合は「5年ルール」と「125％ルール」の2つが適用されます。 この2つのルールはほとんどの銀行が採用しています。   ・5年ルール   5年ルールとは、住宅ローンの実行月から5年間は月々の返済額が一定となるルールです。 6年目時点の金利の状況を見て、返済額の見直しが行われます。 以降5年ごとに同じサイクルで月々の返済額の見直しがあり、基本的に金利が上昇していれば返済額は増え、金利が下降していれば返済額は下がることになります。   短いスパンでの金利上下に対する影響を受けにくく設計されているのが5年ルールです。   ・125％ルール   125％ルールとは、5年ごとの返済額見直しの際に、それまでの毎月返済額の25％までの上昇を限度とするルールです。 つまり、金利の急上昇があった場合に返済額の急激な負担が起こらないように定められているルールです。   例えば金利の上昇によって次回の返済額が10万円から13万円に増える場合であっても、125％ルールにより、以降5年間の返済額は12.5万円に抑えられます。   長期の返済期間の中で、家計の負担が極端に増えることがないように設計された救済ルールといえます。   ただ一方で救済ルールとはいえない側面もあります。   変動金利のメリットは固定金利と比較して低金利で取り組めることが大きなメリットですが、これら2つのルールによって発生することがあるデメリットには注意が必要です。   仮に返済期間中の金利が著しく上昇していった場合、本来支払うべき返済額と、2つのルールによって返済額の上限が定められたことによる「差額」が生じることがあります。 この「差額」は返済をすることでしか埋めることはできず「未払利息」と呼ばれます。 返済期間終了までに未払利息を返済する必要があるため、金利の上昇具合によってはずっと溜まり続ける負債となる可能性があります。   変動金利を選択する場合は、上記のデメリットも考慮した上で判断をしましょう。   元利均等返済と元金均等返済など返済方法の違い   住宅ローンの返済方法には金利タイプのほかに、元利均等返済と元金均等返済の2つの方式があります。   どちらも金利の支払い方法を指しますが、その特徴は大きく異なります。   ・元利均等返済   毎月の返済額を一定に調整する返済方法です。 つまり年2回の金利の見直しの際に、毎月の返済額は一定で元金と金利の内訳が変わります。   例えば、毎月の支払いが10万円で半年後金利が上昇した場合でも、10万円の支払いは変わりません。   その代わりに10万円の返済額の内訳が、元金7万円金利3万円から元金6万円金利4万円などになるという仕組みです。   返済額が一定のため返済の計画が立てやすいことがメリットです。 デメリットは元金均等方式に比べると総返済額が多くなり、上記の性質上借入額の残高の減りは遅くなります。   なお、金融機関の多くはこの元利均等方式を基準に住宅ローンを取り扱っています。 住宅ローンといえば元利均等返済といえるほどに一般的な方式です。   ・元金均等返済   毎月返済額の元金部分が一定となる返済方式です。   元利均等方式とは逆に元金が常に一定のため、毎月の返済額は一定とはなりません。 住宅ローンは元金に対して金利分の返済額を割り出しているため、初回の返済額が最も高くなります。   例えば同じ借入額で元利均等方式での毎月の返済額が10万円とすると、元金均等方式を選択すると15万円など、初回の返済額に大きな差が出ます。   以降、元金が減っていくとともに金利分の返済が減るため、すべり台のようにわかりやすく返済額が下がっていきます。   メリットは元利均等方式に比べて元金の減りが早いため、総返済額が少なくなります。 デメリットは返済当初に支払いが高額となるため、返済の負担が大きく、審査に必要な年収などの要件が高くなります。   元利均等方式と比較してメリットとデメリットが逆転していることがわかります。 なお、この元金均等方式は取り扱いをしていない金融機関もあります。   メリットはありますが、返済額や審査への影響もあり一般的ではないのが元金均等返済です。   住宅ローンを5,000万円組むのに必要な収入   ここでは本題の、住宅ローンを5,000万円組むために必要な年収についてご紹介します。   ・年収倍率的には最低でも850万円以上 ・返済負担率から見るとさらに収入が必要   これら「年収倍率」と「返済負担率」の2つの観点から以下に詳しく解説していきます。   年収倍率的には最低でも850万円以上   年収倍率という観点から見ると、最低でも年収は850万円以上あることが望ましいです。   年収倍率とは住宅を購入する価格が年収の何倍に値するかを比率で示したものです。 金融機関による住宅ローンの審査にあたり、融資可能額の判断目安として用いる基準です。   例えば年収850万円で算出される年収倍率は約5.9倍です。 ただし金融機関やエリアによってこの倍率は変動します。   あくまでも一つの指標であり、審査には様々な要件が絡むため目安の一つとして考える必要があります。   ですが住宅ローンを5,000万円組むための年収は、年収倍率という観点からは850万円以上あれば金融機関の審査のテーブルには乗ると考えて良いでしょう。   返済負担率から見るとさらに収入が必要   返済負担率という観点から考えますと、さらに収入が必要です。 返済負担率とは、年収の中で住宅ローンの支払いを占める割合のことを指し「返済比率」とも呼ばれます。   金融機関の多くは返済負担率を年収の35％前後に定めています。 例えば年収が850万円で返済負担率が35％の場合、住宅ローンの支払いに占める金額は年間約300万円です。 とはいえ、35％に収まっていれば審査が確実に通るというものではありません。 余裕を見て最低でも30％以内に収まっていることが望ましいです。   また住宅ローンの審査で計算する金利と、実際に支払っていく金利は大きく違います。 例えば実際に支払っていく適用金利が1％だとしても、審査に適用する金利は、金融機関によってさまざまですが4％前後で計算します。   つまり金融機関は長期の貸付けを行うにあたり、仮に金利が上昇して返済額負担が増えたとしても対応できる年収として審査を行います。   したがって、返済負担率は30％で審査金利は4％という想定のもと必要年収を割り出せば、多くの金融機関での審査の基本的要件を満たしているといえます。   年収850万円で考えた場合の借入可能額は約4,800万円となり、5,000万円の借入れ希望には届かないという結果となり、850万円以上の年収が必要となります。   上記の審査条件で逆算しますと、5,000万円の借入れ希望に必要な年収は約890万円です。   5,000万円住宅ローンを組んだ時の返済シミュレーション   5,000万円の住宅ローンを組んだ場合の返済額はいくらになるでしょうか。 以下に返済シミュレーションとしてまとめました。   ・返済期間は35年 ・元利均等返済 ・ボーナス時返済なし   以上の条件を設定し、返済のシミュレーションを表で解説します。   適用金利 毎月の返済額 0.5％ 12万9,793円 1％ 14万1,143円 1.5％ 15万3,093円   このように、金利が0.5％変わるごとに毎月の返済額が1万円以上変わることがわかります。 金利の重要性を改めて認識しましょう。   5,000万円の住宅ローンを組むのに頭金はいくら必要？   5,000万円の住宅ローンを組むために必要な頭金に基準はありませんが、住宅購入価格の10％～20％が一般的です。   ただし、上記は住宅ローンの審査をより有利にすすめるための目安であり、現在では頭金を用意せずに住宅ローンを組める金融機関も多く存在します。   また、頭金と諸費用を混同しないように注意が必要です。   例えば、5,000万円の住宅には別途諸費用が必要です。ここでは仮に300万円とした場合、住宅の購入総額は5,300万円です。   頭金を住宅価格の10％にあたる1,000万円用意した場合には、諸費用を含めた総額から1,000万円を差し引き、住宅ローンの借入れは4,300万円となります。   したがって、実質の頭金は700万円という考え方です。   当たり前のように思いますが、意外に諸費用を含めた頭金を計算に入れずに資金計画を練ってしまうケースがあるため念のため確認するようにしましょう。 なお、別途諸費用ローンを組む選択肢もあります。   諸費用のことも意識しつつ、5,000万円の住宅ローンを組む場合の頭金は10％～20％を目安に考えましょう。   年収的に5,000万円の住宅ローンを組めない時の対処法   年収が審査の要件を満たさず、5,000万円の住宅ローンを組めない場合はどうすれば良いでしょうか？   ・頭金を貯めて借入額を減らす ・希望条件を見直し予算を検討し直す   以下に解説します。   頭金を貯めて借入額を減らす   頭金を貯めて借入額を減らすことが最も有…

本記事では、マンションに住むメリットについて解説しています。   住まいを探す際にはマンションか戸建かという2つの選択肢について考えることになるでしょう。   さらに、購入すべきか賃貸にすべきかについても悩みます。   ここではマンションに住むメリットと、賃貸か購入はどちらがいいのかについて詳しく紹介していきます。   マンションに住むメリットとデメリットとは？   マンションにはどのような特徴があるのでしょうか。   ・マンションに住むメリット ・マンションに住むデメリット   これら2つについて解説します。   マンションに住むメリット   マンションに住むメリットは主に、以下のとおりです。   駅近など利便性の高い場所に手頃な予算で住むことができる。 ワンフロアで完結でき、比較的段差が少ないため高齢者にも暮らしやすい。 リフォームに伴う間取り変更が容易に行える。 コンクリート造のため気密性・断熱性能が高い。 オートロックを始めとしたセキュリティ性の高い建物が多い。   このようにマンションは気密性や断熱性能、セキュリティ性に優れており、階段移動がないため高齢になっても暮らしやすいという特徴があります。   利便性の高い立地に住みやすいことも魅力でしょう。   マンションに住むデメリット   マンションに住むデメリットは主に、以下のとおりです。   一戸建にはかからない管理費・修繕積立金が毎月かかる。 上下階との騒音トラブルが発生することがある。 駐車場を確保する場合には使用料が発生する場合が多い。 敷地内に駐車場を確保できない場合、駐車場までの距離が遠くなることがある。 リフォームができるのは専有部分のみで、基本的に増築を行うことはできない。   集合住宅という特性上、上下階の騒音リスクや管理費・修繕積立金などがかるのは、マンションならではといえます。   また、住戸に対して100％の駐車スペースを確保できないマンションが多いのも事実です。   マンションは賃貸か購入どちらがおすすめ？   次に、マンションは賃貸で借りるべきか購入するべきかについてです。   ・マンションを購入するメリット ・マンションを賃貸契約するメリット   これらについて以下に解説します。   マンションを購入するメリット   マンションを購入するメリットは主に、以下の通りです。   購入することで資産として保有することができる。 住宅ローンの支払いが終了したあとは、月々の住居費が安く済む。 自由にリフォームを行うことができる。   やはり購入することで資産として残せることと、住宅ローンの支払いが終了したあとの住居費が安くなることは大きなメリットといえます。   マンションを賃貸契約するメリット   マンションを賃貸契約するメリットは主に、以下の通りです。   家賃さえ払っていればよいので、設備などの維持管理費用がかからない。 生活状況に合わせた家賃のマンションに気軽に引っ越しができる。 リフォームは原則できないが、現状復帰を前提としたDIYを楽しめる。   ライフスタイルや状況に合わせて、住むエリアや部屋の広さを変えることができるのは賃貸ならではの魅力です。 毎月の住居費が基本的に家賃のみである点も大きなメリットです。   一戸建てかマンションのどちらを選べば良いか？   ここまでは主にマンションについて解説してきましたが、一戸建てとマンションを比較したときに一体どちらを選べばよいのでしょうか？   上記のマンションのメリット・デメリットに加えて、一戸建てのメリット・デメリットを踏まえて解説します。   一戸建てのメリットは以下の通りです。   管理費・修繕積立金・駐車場使用料がかからない。 上下階などへの配慮をする必要がない。 建て替えや増改築を自由に行える。 建物が古くなっても土地としての普遍的価値がある。 広い庭スペースを所有することもできる。   一戸建てのデメリットは以下の通りです。   同じ立地条件で比較すると、マンションよりも購入価格が高くなる。 建物のほか、敷地内の維持管理を自身で行う必要がある。 建物全体の維持管理は自身で行う必要がある。   一戸建てとマンションと比較した場合に、メリットとデメリットが逆転している部分や、戸建ておよびマンションならではのメリット、デメリットがあることがわかります。   ここでのポイントは、一戸建てとマンションを比較して、どちらが良くてどちらが悪いということが論点ではないということです。   最も重要なのは、自身のライフスタイルに合っているのは一戸建てなのかマンションなのか、という考え方です。   例えば、車が趣味で洗車やメンテナンスをするのが好きな人は、マンション敷地内の駐車場では気を使いますが、一戸建ての敷地駐車場スペースを広く取れば気兼ねなく趣味に没頭できます。   駅近など利便性の高い立地に住むための予算が限られている場合には、一戸建てでは予算オーバーでも、マンションなら予算内に収まることもあるでしょう。   小さな子供が多い家族の場合、上下階への配慮および騒音トラブルなどのリスクを考えれば、マンションより一戸建てを選択した方が良い場合があります。   このように、最終的には住む人の条件によって一戸建てにすべきかマンションにすべきかを決めることになるでしょう。   全てを叶えることは難しいのかもしれませんが、より希望に近いのは一戸建てなのかマンションなのかをよく考えて判断しましょう。   まとめ ここまで、マンションのメリットとデメリットや、一戸建てとマンションのどちらを選べば良いのかについて紹介しました。   本記事をまとめると、以下の通りです。   ・マンションの主なメリットはセキュリティ性の高さと立地の良さ ・マンションの主なデメリットは上下階の騒音トラブルのリスクと管理費などのコスト ・購入して資産保有するか、賃貸で状況に合わせて動きやすくするかは人それぞれ ・一戸建てとマンションのどちらが良いかは、自身のライフスタイルに合わせて判断する   一戸建ての購入をお考えであれば、まずは桧家住宅へご相談ください。   一戸建ての性能を最大限に引き出す高気密・高断熱「Wバリア工法」をはじめとした、全棟耐震等級3の建物を実現するのが桧家住宅の特徴です。   さらに、多彩なアイデアをもってお客様の夢を実現します。 すべてが集約された「リアルサイズ展示場」へお気軽にお越しください。

マイホーム購入を決めた時、最初に考えなければならないことが資金計画です。 住宅ローンを利用するにあたり、毎月の返済金額は無理のないものでなければなりません。   そこで今回は、年収500万円で組める住宅ローンの金額と、無理なく返済ができる資金計画作りのポイントを解説していきます。   年収500万円で住宅ローンはいくら組める？   年収500万円で住宅ローンを組む場合、借入金額は条件により異なります。借り方や返し方、借入状況などで金額に幅が出るのです。   借入金額を決めるうえで、重要なポイントを見ていきましょう。   ・年収500万円の借入上限は4,900万円 ・現実的な借入金額を返済負担率から考える ・年収500万円で住宅ローンを組む時の頭金   自分たちに合った無理のないプランを立てることが大切です。   年収500万円の借入上限は4,900万円   融資金利1.3％、返済期間35年の場合、年収500万円の借入上限は約4,900万円となります。 返済負担率35％の基準は満たしていますが、毎月の返済金額は約145,000円となるため、余裕のある生活を送ることは難しいでしょう。   あくまで上限の数字であり、実態に合った金額とはいえません。   現実的な借入金額を返済負担率から考える   自分たちに合った金額を決めるためのポイントは返済負担率です。返済負担率とは、税込み年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合のことを指します。   毎月の支払いに無理がない返済負担比率は、20％～25％以下と考えてください。年収が500万円の場合であれば、25％で年間125万円を返済にまわす計算です。   しかし、生活にゆとりのある資金計画を作るためには、税引き後の手取り収入を基準とするのが得策です。手取り390万円に対して、返済負担率25％の場合を考えてみましょう。 融資金利1.3％、返済期間が35年のケースでは、約2,700万円の借入に対して、毎月の返済金額は約8万円となります。   借入できる金額は返済期間や金利によっても変わりますが、返済負担率を目安にして、余裕を持った資金計画を作りましょう。   年収500万円で住宅ローンを組む時の頭金   年収500万円の場合も、頭金は土地建物を合わせた金額の2割程度を準備しておけば、余裕のある支払い計画が立てられます。借入を少なくして返済負担率を下げることもできますし、想定外の出費が発生しても余裕をもって対応できるでしょう。   もちろん、頭金なしでも住宅ローンを組むことは可能です。マイホームをあきらめる必要はありません。   しかし、頭金なしの場合は、金利の優遇を受けられないなどのデメリットがあることを認識しておきましょう。土地や建物の条件で、妥協する必要があるかもしれません。   理想のマイホームであっても、毎月の支払いに追われる状況では、快適な暮らしとはいえません。頭金がなくても家は建てられますが、最低限準備しておくことをおすすめします。   年収500万円で住宅ローンの返済が厳しくなる原因   ここでは、年収500万円で住宅ローンの返済が厳しくなる原因を解説します。   年収500万円は日本の平均年収よりやや上ですが、それでも住宅ローンの返済は苦労するものです。 資金計画を立てるうえで、10年、20年先のことまでは分かりません。   きちんと支払いができるか不安に感じる方が多いのではないでしょうか。そこで、住宅ローンの返済が厳しくなってしまう原因をさらに詳しく紹介します。   ・借入金額が高すぎる ・金利上昇を考えていなかった ・支出の増加   上記3点について、順番に解説していきます。   借入金額が高すぎる   借入金額が高すぎないかに注意が必要です。借入金額が高いほど、毎月の支払い金額も高くなります。理想のマイホームのために、条件をあれもこれもと追加したい気持ちは分かりますが、予算の中で優先順位をつける必要があります。   先に述べた通り、予算は税引き後の手取り収入に対して、返済負担率を25％以下に抑えるようにしてください。頭金があれば、借入金額を調整できますので、あらかじめ準備しておくのが望ましいでしょう。   金利上昇を考えていなかった   金利の上昇によって、当初の予定より返済総額が増える可能性があります。 住宅ローン金利は低金利が続いており、急激な金利の上昇は考えにくいものの、可能性を排除してはいけません。金利が低いからといって、借入金額を増やすことは将来のリスクを伴うことを認識しておきましょう。   金利が上昇した場合を想定して、毎月の支払いに無理がないかをあらかじめ検討しておくことが大切なのです。   支出の増加   住宅ローン以外の支出の増加にも気を付けなければなりません。その中でも、子供の教育費は大きな負担となる可能性があります。幼稚園～大学卒業までにかかる費用は約1000万円といわれており、進学が重なるケースでは、家計への影響は大きなものとなります。   ライフプラン自体が変わる可能性もあります。家族構成で子供の数が増えるケースも想定しておきましょう。   結論：年収500万円でも住宅ローンは組める   年収500万円でも住宅ローンは組めます。平均年収よりやや上なので、頭金次第では余裕を持った資金計画を立てることができるでしょう。 年収500万円の場合、2,700万円までが無理のない借入金額となります。   重要なポイントは、自分たちに合った資金計画を立てることです。 家族で話し合い、住宅に回せるお金を確認しておきます。そのうえで、無理のない返済額を決めて、借入金額の目安とするのがよいでしょう。   まとめ   ここまで、年収500万円で組める住宅ローンの借入金額と、無理のない資金計画作りのポイントを解説してきました。マイホーム購入を決めた時、資金計画作りは第一歩であり、多くの方が思い悩むポイントです。 お金にかかわる話は、難しいと感じる方が多いのではないでしょうか。自分たちで考えることは大切ですが、難しい話は専門家へ相談してみるのも一つの方法です。   桧家住宅では、それぞれの分野のプロが理想のマイホームをカタチに変えるお手伝いを致します。建築設計はもちろん、資金計画や土地探しもお任せください。   どんなに小さなお悩みも、お客様に寄り添って提案いたします。マイホームでお悩みの方は、お気軽にご相談くださいませ。