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高性能住宅とは?メリット・デメリットや補助金制度も紹介

2023.10.25

高性能住宅とは?メリット・デメリットや補助金制度も紹介

 

この記事では、高性能住宅の基礎知識などを解説します。

 

高性能住宅は、気密性・断熱性が高く1年を通して快適に暮らせる家です。

耐震性や耐久性にも優れているので、長期間にわたって安心・安全に住み続けられます。

 

実際にマイホームを建築する前に高性能住宅について知っておけば、より快適で住みやすい家を実現できます。

また、高性能住宅は補助金をもらえる場合があるため、マイホームの選択肢の1つとして捉えることもおすすめです。

 

本記事では、高性能住宅のメリット・デメリットや補助金制度を解説します。これから家づくりを検討している人は、ぜひ本記事を最後までお読みください。

 

【この記事でわかること】

  • 高性能住宅とは?
  • 高性能住宅に住むメリット
  • 高性能住宅に住むデメリット
  • 高性能住宅の補助金・減税制度

 

高性能住宅とは?

 

 

高性能住宅とは、気密性や断熱性、耐久性や耐震性などの快適に暮らすための性能に優れた家を指します。

 

  • 気密性
  • 断熱性
  • 耐久性
  • 耐震性

 

ここでは、高性能住宅を実現する上で大切な4つのポイントを解説します。

 

気密性

 

気密性とは、家の内部と外部の空気移動に伴う熱の移動を少なくする性能のことです。

住宅における気密性が高い家は隙間風などが入らない状態を指し、気密性が高いほど室温を維持しやすいといえます。

 

夏の熱い空気や冬の冷気が入りにくく快適に暮らせます。

花粉やPM2.5などの汚染物質が家の内部に侵入するのを防ぎ、健康面に良い点もメリットです。

 

断熱性

 

断熱性とは、外部の暑い空気や冷気を家の中に入れないよう、遮断する性能のことです。

断熱性が高い住宅ならば、夏は涼しく冬は暖かく過ごせます。

 

壁の内部に性能が高い断熱材を入れたり、断熱性能が高い窓を設置したりすると、家の内部と外部で移動する熱の量が少なくなり、室温を一定に維持できます。

 

耐久性

 

耐久性の高い住宅ならば長く住み続けられるため、長い目で見るとお得だといえます。

一般的な木造住宅の法定耐用年数は22年ですが、質の良い建材でしっかりした工法で建てられた住宅では、30年以上経っても暮らせます。

 

長期にわたって良好な状態で使用できる『長期優良住宅』ならば長く快適に暮らせるだけでなく、補助金を受け取れるため税金面でもメリットがあるのが特長です。

 

耐震性

 

大きな地震が発生するおそれがある日本では、耐震性の高さも重要なポイントです。

住宅の耐震性の高さを表す”耐震等級”には、以下の3段階があります。

 

  • 耐震等級1:建築基準法の基準を満たす
  • 耐震等級2:建築基準法の1.25倍の耐震性能を持つ
  • 耐震等級3:建築基準法の1.5倍の耐震性能を持つ

 

数字が大きいほど耐震性能が高く、耐震等級は3が1番高いレベルです。

 

※参考:新築住宅の住宅性能表示制度 住宅性能表示制度ガイド|国土交通省

 

高性能住宅に住むメリット

 

 

高性能住宅に住むメリット

 

マイホームを性能が高い住宅にすることで、以下のようなメリットを実感できます。

 

  • 光熱費が抑えられる
  • ヒートショックのリスクが低い
  • 1年を通して快適に暮らせる
  • 災害に対する強度が高い
  • 家が長持ちする

 

それぞれのメリットを解説します。

 

光熱費が抑えられる

 

高性能住宅は気密性や断熱性が高いため、家を一定の室温で維持できます。

エアコンなどを効率良く使用できるので、光熱費を抑えられる点がメリットです。

 

熱を逃がさない性能が高いと、少ないエネルギーで冷暖房の効果を感じられます。

なお、断熱性だけ高めても気密性が低いと、隙間から熱が外部に逃げてしまいます。

 

また、気密性が高くても断熱性能が低いと、壁や窓から外の気温をダイレクトに受けるため、一定の温度を保てません。

そのため、気密性・断熱性の両方を高めることを意識しましょう。

 

ヒートショックのリスクが低い

 

気密性や断熱性に優れている住宅はヒートショックのリスクが低く、小さな子供や高齢のご家族が安心して過ごせます。

冬場における入浴やトイレでも、ヒートショックの心配がありません。

 

ヒートショックとは、暖かい部屋と寒い部屋との温度差による急激な血圧変動が原因で、心筋梗塞や脳卒中を引き起こす健康リスクのことです。

高性能住宅の室内は外の気温に左右されないため、家族全員が1年中快適に暮らせます。

 

高性能住宅ならば老後も安心して暮らせます。

 

1年を通して快適に暮らせる

 

高性能住宅は気密性・断熱性が高いため、家の内部を最適な室温のまま維持できます。

1年を通して快適に暮らせる点が大きなメリットです。

 

夏は涼しく、冬は暖かく過ごせるので、心身ともに健康的な生活を実現できます。

 

災害に対する強度が高い

 

地震が多い日本では耐震性の強さも欠かせません。高性能住宅は耐震性が高く、万が一大きな地震が発生しても、倒壊するリスクが低いといえます。

長期優良住宅として認定されている高性能住宅は耐震等級2の基準を満たしているため、安心して暮らせます。

 

家が長持ちする

 

高性能住宅は耐久性が高いため、家が長持ちする点が大きな魅力です。

品質の良い建材や耐久性の高い部材を使用しているため、家の劣化スピードが通常に比べて早くありません。

 

メンテナンスの手間や費用を減らせるので、コスト面でも優秀です。

 

高性能住宅に住むデメリット

 

【23年11月分】高性能住宅に住むデメリット

 

 

高性能住宅には、メリットだけでなくデメリットも存在します。

 

  • 初期費用が高くなりがちである
  • 熱がこもりやすい

 

上記2点をそれぞれ確認しましょう。

 

初期費用が高くなりがちである

 

高性能住宅は質が高い断熱材や設備、建材などを使用しているため、初期費用が高くなりやすい点がデメリットです。

一般的な住宅と比較すると、建物価格がやや高いといえます。

 

しかし、性能が高いため劣化が遅く、メンテナンス費用やリフォーム代を最小限に抑えられます。

長期的な視点で見ると、コスパが良くお得でしょう。

 

冷暖房の効率も良く電気代も抑えられるので、家計と環境に優しい住宅です。

 

熱がこもりやすい

 

高性能住宅は気密性・断熱性に優れている一方で、熱がこもりやすい点がデメリットです。

 

ただし、エアコンが効きやすいため、夏でも涼しく過ごせます。

風通しを良くして日差しが入らないように工夫すると快適に暮らせるので、それほど心配ありません。

 

高性能住宅の補助金・減税制度

 

高性能住宅の補助金・減税制度

 

政府は長期優良住宅などの省エネ住宅の普及を促進しており、高性能住宅を建てる際に利用できるさまざまな補助金・減税制度を用意しています。

 

主な補助金・減税制度は以下の4つです。

 

  • ZEH補助金
  • エネファーム設置補助金
  • 贈与税が非課税になる限度額拡大
  • 長期優良住宅の税金の優遇

 

それぞれの制度を解説します。

 

ZEH補助金

 

ZEH補助金制度は、経済産業省および環境省が実施している補助金です。

対象となる設備を導入して省エネ性能を備えた住宅を対象にしています。公募の期間は以下の通りです。

 

  • 一次公募期間:2023年4月28日(金)10:00 ~ 2023年11月10日(金) 17:00締切
  • 二次公募期間:2023年11月20日(月)10:00 ~ 2024年1月9日(火) 17:00締切

※参考:ZEH支援事業 公募情報|一般社団法人 環境共創イニシアチブ

※2023年10月現在

 

ZEH住宅を購入する場合は、ZEH補助金を忘れずに受け取りましょう。

 

エネファーム設置補助金

 

エネファーム設置補助金は国と地方自治体が主体となって実施しているため、大きく2つに分けられます。

 

国が実施しているエネファーム補助金制度は、経済産業省が行っている、『給湯省エネ事業(高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金)』です。家庭用燃料電池では、1台につき15万円が補助されます。

 

自治体が行っている補助金は、自治体によって補助額に違いがあります。

 

※参考1:令和4年度補正「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」について|経済産業省 資源エネルギー庁

※参考2:令和5年度蓄電池・燃料電池(エネファーム)補助金|つくば市

※参考3:【令和5年度】家庭における省エネ・再エネ活用設備導入補助金|埼玉県

 

贈与税が非課税になる限度額拡大

 

親などから住宅取得資金の贈与を受けた場合の贈与税の非課税枠が、2023年12月31日まで延長されました。

一般住宅の非課税枠は500万円ですが、省エネ住宅の場合は1,000万円まで限度額が拡大します。

 

※参考:No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税|国税庁

 

長期優良住宅の税金の優遇

 

新築した戸建て住宅が長期優良住宅の場合は、以下のように税金が優遇されます。

 

税金の種類

優遇内容

所得税

  • 令和4〜5年までに入居:借入限度額

5,000万円

※通常の住宅は3,000万円

  • 令和6〜7年までに入居:借入限度額

4,500万円

※通常の住宅は2,000万円

登録免許税(令和6年3月31日までの取得が対象)

  • 所有権保存登記:税率0.1%

※一般住宅特例の場合は0.15%

  • 所有権移転登記:税率0.2%

※一般住宅特例の場合は0.3%

不動産取得税

  • 控除額1,300万円

※一般住宅の場合は1,200万円

固定資産税(令和6年3月31日までの新築が対象)

  • 減額措置として5年間1/2

※一般住宅特例の場合は3年間1/2

※2023年10月現在

※参考:認定長期優良住宅に対する税の特例(所得税、登録免許税、不動産取得税、固定資産税)|国土交通省

 

適用を受けるための要件や必要書類も確認しましょう。

 

高性能住宅を建てるなら建匠の『極断熱の家』がおすすめ

 

高性能住宅を建てるなら建匠の『極断熱の家』がおすすめ

 

1年中過ごしやすく経済的・健康的に暮らせる家を建てたい人には、建匠の『極断熱の家』がおすすめです。

『極断熱の家』の断熱性能は北海道基準で、冬でも暖かく過ごせます。

 

断熱性能が非常に高いため、”夏は涼しく冬は暖かい”家を実現できます。ヒートショックの心配がないため、老後になっても安心して暮らせる住宅です。

冷暖房コストを抑えられるので、家計に優しい点もメリットです。

 

『極断熱の家』については、以下のページで詳しく説明しています。気になる人はぜひこちらもご覧ください。

 

極断熱の家|高知で新築注文住宅なら【建匠】家族の笑顔を生み出す工務店

 

高性能住宅に関するよくある質問

 

QA

 

ここでは、高性能住宅に関するよくある質問に回答します。

 

  • 高性能住宅が向いている人の特徴は?
  • 補助金制度は併用できる?

 

上記2つの質問を順に見ていきましょう。

 

高性能住宅が向いている人の特徴は?

 

初期費用や一定の期間を要してでも快適な住宅に住みたい人には、高性能住宅が向いています。

一般的な住宅より多少費用がかかりますが、住宅が長持ちして安全に生活できるため、長期的な視野で見るとお得だといえます。電気代を抑えられる点もメリットです。

 

補助金制度は併用できる?

 

国土交通省・経済産業省などの国が実施している制度は、原則併用できません。

 

金額が大きいなど、条件の良いほうを選ぶことをおすすめします。

地方公共団体の補助制度については、国費が充てられている制度以外が併用できます。

 

※参考:住宅の断熱性能向上のための先進的設備導入促進事業【経済産業省】及び断熱窓への改修促進等による家庭部門の省エネ・省 CO2加速化支援事業【環境省】の内容について|経済産業省

 

高性能住宅はメリット・デメリットを比較して検討しよう

 

高性能住宅はメリット・デメリットを比較して検討しよう

 

高性能住宅には、暖かく快適に過ごせる、耐久性や耐震性が高いなどのメリットがあります。

 

一方で、夏は熱がこもりやすい、初期費用が高いなどのデメリットがある点も事実です。

高性能住宅を選ぶときは、メリット・デメリットを比較し自分に合っているかを判断しましょう。

 

また、高性能住宅を建てる際に活用できる補助金も確認することをおすすめします。

補助金を上手に活用できれば、長く快適に暮らせる家がお得に実現できるでしょう。

 

建匠では、高性能住宅をはじめ、家づくりに関する多くの相談を受け付けています。

建匠では1年中快適に過ごせる『極断熱の家』も提供しているため、高性能住宅を検討している人は、ぜひ一度建匠にお問い合わせください。

 

お問い合わせ・資料請求|高知で新築注文住宅なら【建匠】家族の笑顔を生み出す工務店

 

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