住宅購入費用は高額であるため、多くの方が住宅ローンを利用しています。

 

また、借入額も多く返済期間も長いので、どのように借入額を決めればよいか分からず、資金計画に悩まれている方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、年収600万円の住宅ローンの適正額について解説します。

 

ただし、本記事で紹介する適正額は一般的な数値であるため、各家庭の状況に応じた柔軟な資金計画を立てることが重要です。

 

年収600万円の住宅ローンの適正額

年収600万円の住宅ローンの適正額は、それぞれの生活状況によって異なります。

 

借入可能額の上限は約4,000万円前後で、利用する金融機関によって金額に差があります。手取り収入を考えると過度な借入は返済プランの破綻を招きかねないので注意が必要です。

 

また、住宅ローンは長期間にわたる借入であるため、金利タイプによって総返済額にも大きな差が生まれます。それぞれの特徴を把握した上で、自分たちに合った金利タイプを選んで下さい。

 

変動金利型の住宅ローン 固定金利期間選択型の住宅ローン 固定金利型の住宅ローン

 

順番に解説します。

 

変動金利型の住宅ローン

 

変動金利型は返済途中に定期的に金利が見直されるタイプのローンであり、住宅ローン利用者の実態調査（2021年度）では、6割以上の方に選ばれています。

 

半年ごとに金利が見直され、毎回の返済額についても、元利均等返済では5年ごと、元金均等返済は金利変動に伴い見直されることを覚えておきましょう。

 

他のタイプに比べ金利が安いものの、返済開始時に総返済額がいくらになるか分からないため、資金計画が立てにくい点に注意が必要です。

 

固定金利期間選択型の住宅ローン

 

固定金利期間選択型は契約時に固定期間を選び、期間終了後に変動金利型へ移行または、再度固定期間を選択できるタイプのローンであり、住宅ローン利用者の実態調査（2021年度）では約2割の方に選ばれています。

 

変動金利型同様に、契約時点では総返済額が分からないものの、固定金利期間中は金利が変わらず、期間が短いほど当初の金利が低くなります。

 

固定金利型の住宅ローン

 

固定金利型は返済途中で、借入開始時の金利が変動しないタイプのローンであり、住宅ローン利用者の実態調査（2021年度）を見ると、約1割の方に選ばれています。

 

借入開始時点で総返済額が確定するため、返済プランを立てやすいものの、変動金利型に比べると金利が割高なので、金利上昇のリスクを取りたくない方におすすめです。

 

今よりも金利が下がる見通しは少ないので、ある意味では理想的な住宅ローンといえますが、金利上昇のリスクを取れば、支払額を抑えられるので、判断が難しい問題といえます。

 

年収600万円の住宅ローンの借入金額の考え方

借入額の目安を、年収倍率と返済負担率の点から見ていきます。

 

ただし、最適な返済プランはそれぞれの家計の状況によって異なりますので、目安の金額を基準にして、多角的な視点から借入額を決めて下さい。

 

※2020年度フラット35利用者調査のデータを引用しています

 

・年収倍率から考える

・返済負担率から考える

 

順番に解説します。

 

年収倍率から考える

 

年収倍率は住宅取得費用が年収の何倍に相当するかを比率で表したもので、5〜7倍が適切な倍率といわれており、全国平均の数値は6.7倍となっています。

 

年収600万円の場合、借入額の上限は約4,000万円前後を目安にするとよいでしょう。

 

ただし、年収倍率には頭金が含まれており、自分たちが用意する頭金を考慮した上で、借入額の目安として下さい。

 

返済負担率から考える

 

返済負担率は年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合のことであり、20〜25％が適切な割合といわれ、全国平均の数値は22.2％となっています。

 

年収600万円の場合、月々の返済額は10〜12.5万円程度となりますが、この数値は税込み年収をもとにした金額であるので、借入額を決める際は手取りの月収をもとに収支を考えるとよいでしょう。

 

フラット35の基準で見ると、年収600万円の返済負担率は35％が上限であり、月々の返済額は17.5万円となり、一般的な目安と比較して開きがあることに注意して下さい。

 

年収600万円の住宅ローンの頭金の目安

頭金の目安は住宅取得費用の10〜20％程度とされていますが、具体的な金額が気になる方も多いでしょう。

 

『2020年度 フラット35利用者調査』を見ると、平均値は世帯年収が602万円で、用意している頭金は404万円となっており、所要資金に占める割合は10.9％となっています。

 

家計の状況にもよりますが、年収が600万円あれば、頭金の準備は比較的容易であることが予想されますので、計画性を持って手元資金を貯めておきましょう。

 

年収600万円の住宅ローンの組み方のポイント

年収600万円の住宅ローンの組み方のポイントをまとめています。平均年収よりも高いので、過度な借入をしなければ、ある程度余裕を持った資金計画を立てられるでしょう。

 

・借入可能額上限まで借りない

・借入期間を決めて返済額を設定する

・住宅ローン以外の借入も返済負担率に入れて計算する

・家族の構成人数に応じて返済額を決める

・各家庭によって変わる費用を考慮する

 

順番に解説します。

 

借入可能額上限まで借りない

 

借入可能額上限まで借りないこともポイントの一つであり、借入可能額＝返済可能額ではないことに注意して下さい。

 

上限近くまで借りることはできても、無理なく返済ができるとは限りません。収入の低下・金利上昇・病気による休職など、返済が滞るリスクを考慮した上で、返済プランを練ることが重要です。

 

借入期間を決めて返済額を設定する

 

借入期間を決めて返済額を設定することも忘れてはいけません。

 

住宅ローンの返済期間は長めに設定することが一般的ですが、借入時の年齢を考慮して、定年を迎えるまでに完済できるようにして下さい。

 

返済期間を短くすると総返済額は少なくなりますが、月々の返済額が増えることになります。むやみに返済期間を短くするのではなく、購入物件を見直して、借入額を調整することも検討するとよいでしょう。

 

住宅ローン以外の借入も返済負担率に入れて計算する

 

返済負担率は、住宅ローン以外の借入も含めて計算することにも注意が必要です。

 

自動車ローンや奨学金は多くの方が利用しており、スマートフォンの端末購入費の分割払いなど細かいものも洗い出して、家計の収支を見直しておきましょう。

 

想定よりも借入可能額が圧縮されてしまい、購入物件の見直しが必要になるかもしれません。

 

家族の構成人数に応じて返済額を決める

 

家族の構成人数に応じて返済額を決めることも忘れてはいけないポイントです。

 

子供の人数により必要な教育費は変わりますし、進学のタイミングなどにも配慮すべきであり、ライフイベントに合わせて返済額を決めて、月々の返済額を調整するとよいでしょう。

 

各家庭によって変わる費用を考慮する

 

各家庭によって変わる費用を考慮することもポイントの一つであり、住宅設備（性能）の違いによる費用の違いについても押さえておきましょう。

 

火災保険の違いについては、火災・風災など最低限の補償に対して、水災・破損・汚損など補償範囲を広げることで保険料は倍以上の開きが出るケースもあります。また、地震保険は耐震等級による割引があるため、耐震性能の高い住宅ほど保険料の安くなることも覚えておきましょう。

 

賃貸で加入する保険は、借家人賠償と家財に対する補償を目的としており、住宅自体を補償するものではありませんので、戸建て住宅で加入する火災保険よりも割安となっています。

 

次に太陽光発電を搭載したZEH仕様の住宅では、補助金に加え住宅ローン控除の借入限度額も増えますので、一般の住宅に比べるとお得といえるでしょう。また、太陽光発電の自家消費により、光熱費の節約に繋がります。

 

上記の通り、火災保険料や光熱費など生涯コストを加味した上で、各家計の状況に合わせて住宅ローンを組むことが重要です。

 

年収600万円の住宅ローンの返済シミュレーション

年収600万円の住宅ローンの返済シミュレーションを金利タイプごとにまとめています。

 

選択する金利タイプは総返済額にも影響を及ぼしますので、自分たちの家計に合ったプランを選ぶようにして下さい。

 

・変動金利型の場合

・固定金利期間選択型の場合

・固定金利型の場合

 

※変動金利0.65％、固定金利1.44％、元利均等返済で算出

 

順番に解説します。

 

変動金利型の場合

 

 

借入額

返済期間

総返済額

変動金利（変化なし）

4,000万円

35年

約4,454万円

変動金利

10年後から1.65％

4,000万円

35年

約4,464万円

 

上記の表は変動金利型の返済状況をシミュレーションしたものです。

 

変動金利型では、どの程度の金利上昇を想定するかが問題であり、10年後に金利が1％上がるケースでは、月々の返済額は1.1万円増えることになります。

 

固定金利期間選択型の場合

 

 

借入額

返済期間

総返済額

固定金利期間選択型

当初10年固定1.02％

4,000万円

35年

約4,826万円

 

上記の表は当初借入金利を10年間固定で、11年目より変動金利0.65％に移行した場合の返済状況をシミュレーションしたものです。

 

固定金利期間選択型には、

・金利が上昇していても5年間は返済額が変わらない「5年ルール」
・見直し後の返済額が前回の1.25倍以上には増えない「125％ルール」

 

という変動金利の各ルールがありませんので、当初から変動金利で借りていた場合よりも金利上昇の影響を受けやすいといえます。

 

固定金利型の場合

 

 

借入額

返済期間

総返済額

固定金利型

4,000万円

35年

約5,094万円

 

上記の表は固定金利型の返済状況をシミュレーションしたものです。

 

総返済額は他の金利タイプに比べて多いものの金利上昇のリスクを心配する必要はありません。

 

世界的に金利上昇が広がりを見せる中、長らく低金利が続く日本においても、景気動向の見極めが必要であり、金利の低い内に固定金利での購入を決めることも一つの方法です。

 

まとめ：年収600万円の住宅ローンの適正額を把握して新生活のイメージを膨らませよう

ここまで、年収600万円の住宅ローンの適正額について解説してきました。

 

適正な返済プランは人それぞれではありますが、借入額の目安や上限を把握することは重要であり、それをもとに自分たちの家計に合った資金計画を立てるようにして下さい。

 

初めての家づくりでは、新生活へのイメージも膨らみ、あれもこれもと予算がオーバーしがちです。過度な借入は、月々の返済が増えて家計を圧迫しかねませんので、借入額の目安や上限を把握しておきましょう。

 

建匠では、お客様の状況に合わせて、建てた後に困らない資金計画を提案しています。マイホームの資金計画にお悩みの方は、お気軽にモデルハウスへ足をお運び下さい。

 

家づくりの過程において、上棟式をすべきかどうかについては多くの方が悩むポイントです。

 

地鎮祭のみ執り行い、上棟式は見送ろうと考えている方も多いでしょう。

 

そこで今回は、上棟式をしなくても問題ないかについて解説しますので、マイホーム購入を検討中の方は、ぜひとも最後までお付き合い下さい。

 

そもそも上棟式とは？

 

 

上棟式とは、住宅の土台の据え付けから柱、梁、棟上げまでの作業が完了した段階で執り行う儀式のことです。

 

工事の安全祈願と家の安泰を願う意味合いがありますが、現在では工事関係者をねぎらう意味合いで実施される傾向にあります。

 

上棟式をしないのはあり？

 

上棟式は必ず実施しなければならないものではありませんので、上棟式をしなくても問題ありません。

むしろ、施主の手間や負担を考慮して実施していない建築会社もあります。

 

もちろん、家づくりにおける思い出作りとして実施するのもよいでしょうし、工事関係者の方も感謝の気持ちを伝えられて悪い気はしません。

 

建て方が終われば、おおよその家の形が出来上がっていますので、確認のために顔を出して感謝を伝える程度でもよいでしょう。

 

不安な場合はハウスメーカー・工務店に相談する

 

上棟式を実施すべきか悩んでいる方は、ハウスメーカーや工務店に相談してみましょう。

 

ハウスメーカーから上棟式の話がなければあえて聞く必要はありませんが、必要な対応があるかどうかを聞いてから判断することが大切です。

 

なお、建匠では上棟式をほとんど実施していませんが、住宅の完成に責任をもって対応していますのでご安心下さい。

 

上棟式をしない理由

 

 

上棟式をしない理由を以下の通りまとめていますので、自分たちの家づくりで実施するかどうかの参考にして下さい。

 

上棟式を行わない施主が増えているから 金銭的な負担が大きいため ハウスメーカー・工務店側からしなくていいと言われている場合もある

 

順番に解説します。

 

上棟式を行わない施主が増えているから

 

一つ目の理由には、上棟式を実施しない施主が増えていることが挙げられます。

 

工事期間中は建築会社に任せておけば問題はなく、手間や費用をかけてまで上棟式をする方が少ないのが現状です。

 

特に、新興住宅街や大規模な分譲地では実施するケースの方が少ないでしょう。

 

金銭的な負担が大きいため

 

金銭的な負担が大きいことも、上棟式を実施しない理由の一つです。

 

ただでさえ、家づくりは多額の費用が掛かるものであり、ご祝儀などに掛かる費用は10〜15万円前後と小さい負担ではありません。

 

定期的に工事現場に顔を出すだけでも、工事関係者に感謝を伝えることは可能ですので、無理に実施する必要はないでしょう。

 

ハウスメーカー・工務店側からしなくていいと言われている場合もある

 

ハウスメーカー・工務店側からしなくていいと言われるケースがあることも、実施しない理由に挙げられます。

 

施主の負担だけでなく、工事関係者の日程調整など、建築会社側の負担になる可能性にも配慮が必要です。

 

対応が不要であるといわれた際は、建て方当日に顔出しをして感謝を伝えましょう。

 

上棟式の流れ

 

 

上棟式の流れを一通り解説しますので、実施を検討中の方は参考にして下さい。

 

棟梁が棟木に幣串と呼ばれる飾り物をつける 祭壇に神饌を供え、飾り物を飾る 施主と棟梁が建物の四隅の柱に水・塩・米・酒をまいて建物を清める 工事が無事進むよう祈願する 施主が挨拶をしてから乾杯 棟梁や工事関係者の挨拶 上棟式を手締めでしめくくる 施主から出席してくれた工事関係者へご祝儀などを渡す

 

以上が一連の流れとなりますが、供え物などは建築会社が用意してくれるケースもありますので、上棟式を実施する際もそれほど手間が増えることはないでしょう。

 

上棟式を行う場合の準備

 

 

上棟式を実施する場合の準備を以下の通りまとめていますので、どの程度の費用や手間が必要になるかを把握しておきましょう。

 

ご祝儀 食べ物や飲み物 手土産

 

順番に解説します。

 

ご祝儀

 

ご祝儀の金額は、地域によって違いがありますので、事前に建築会社に確認しておきましょう。

 

一般的な目安として、頭領や現場監督には1〜3万円、その他の工事関係者には3,000円〜1万円程度を想定して下さい。

 

あくまでも気持ちですので、無理のない範囲で問題ありません。

 

食べ物や飲み物

 

食べ物や飲み物については、2,000円前後の仕出し弁当を準備することもあれば、飲み物とお茶菓子程度の場合もあります。

 

事前に建築会社と打ち合わせの上、どの程度の準備が必要になるかをチェックしておきましょう。

 

手土産

 

ご祝儀と一緒に渡す手土産については、1,000～3,000円前後を想定しておきましょう。

 

特に決まりはありませんが、紅白饅頭や赤飯、お菓子の詰め合わせなど、感謝の気持ちに沿える程度のものを準備して下さい。

 

上棟式に関するよくある質問

 

 

上棟式に関するよくある質問をまとめていますので、他の方の疑問点を自分たちの家づくりに置き換えて考えてみましょう。

 

上棟式をしない場合の心付けはどうするべき？ 手土産はどんなものを渡すといい？ 上棟式をしないことに対して施工側はどう思っている？

 

順番に解説します。

 

上棟式をしない場合の心付けはどうするべき？

 

上棟式をしない場合の心付けは、基本的に用意する必要はありません。

あくまで感謝を伝えるという意味で準備しても、会社の規定で受け取れないケースもあります。

 

それでも不安な方は建築会社に確認することをおすすめしますが、飲み物やお菓子の詰め合わせなど、手土産をもって挨拶するだけでも十分に感謝は伝わるでしょう。

 

手土産はどんなものを渡すといい？

 

お祝いごとであるため、紅白饅頭や赤飯、お菓子の詰め合わせなどが一般的であり、好みが分からない場合はビールや日本酒などのお酒が無難です。

 

また、生ものは避け、日持ちするものを選ぶことをおすすめします。

 

上棟式をしないことに対して施工側はどう思っている？

 

上棟式をしないことをマイナスに捉える方は、ほとんどいないでしょう。

工事に対する姿勢も変わりませんので、住宅の品質に影響することもありません。

 

ただし、工事の節目ではありますので、現場確認のために顔を出すことには意味があります。

住む方の顔が見えないよりも、見えた方が施工側も張り合いが出ることもあるでしょう。

 

上棟式をしない場合は感謝を伝える場を設けよう

 

 

以前と比較すると、上棟式をしない方の割合は増えていますが、現場に顔を出して感謝を伝えることは大切です。

 

現地で大工さんとコミュニケーションを取り、家ができていく過程を見ることも、家づくりの醍醐味といえるでしょう。

 

上棟式の有無が住宅の品質に影響を与えることはないものの、住む方の顔が見えることが、施工側の張り合いに繋がることもありますので、感謝の意味を込めて定期的な顔出しをおすすめします。

 

建匠では、棟梁による一貫施工の家づくりを提案しています。家づくりにお悩みの方は、お気軽にモデルハウスへ足をお運び下さい。

 

どんな家に住みたいかを考える上では、デザインや間取りに目が行きがちですが、住宅の省エネ性能にも注目したいところです。

 

省エネ住宅には様々な種類がありますので、どれが自分たちの暮らしに適しているか悩まれている方も多いでしょう。

 

そこで本記事では、省エネ住宅の基準や種類について解説しますので、マイホーム購入を検討中の方は、ぜひとも最後までお付き合い下さい。

 

省エネ住宅とは？

 

 

省エネ住宅とは、従来の住宅よりも優れた断熱性や気密性などにより、消費するエネルギーを抑えた住宅のことを指します。

 

夏は涼しく、冬は暖かく過ごせることが特徴であり、室内の温度差が生じにくい点も、多くの方に選ばれている理由です。

 

住宅における省エネの3つの性能

 

 

住宅における省エネ性能を以下の通りまとめていますので、概要を把握して自分たちの家づくりに取り入れて下さい。

 

断熱 日射 気密

 

順番に解説します。

 

断熱

 

断熱性能とは、住宅の壁や窓を通して室内外の熱の移動を防ぐ性能のことであり、住宅の快適性に直結するポイントです。

 

この熱移動が少ないほど冷暖房の効率が上がり、光熱費の節約に繋がります。

 

また、住宅の断熱性能はUA値（外皮平均熱貫流率）で表され、数値が低いほど断熱性能が優れていることを覚えておきましょう。

 

日射

 

日射遮蔽性能とは、日射熱の室内への侵入を妨げる性能のことです。

 

夏場、室内の気温上昇の要因は、外部からの日射熱であり、日射遮蔽性能が高いほど冷房に必要なエネルギーを削減できます。

 

また、日射遮蔽性能はηAC値（冷房期の平均日射熱取得率）で表され、数値が低いほど省エネ性能が優れていることを覚えておきましょう。

 

気密

 

気密性能とは、隙間を通した空気の移動による熱移動の少なさを表しています。

 

気密性能はC値（隙間相当面積）で表され、数値が小さいほど隙間が少なく、気密性が高いことを覚えておきましょう。

 

また、気密性の高い住宅では空気環境の悪化を防ぐため、計画換気が必要であることに注意が必要です。

 

省エネ住宅の基準

 

 

省エネ住宅の基準は1980年に制定され、都度、改正・強化されてきました。

具体的な内容として、住宅の外皮性能や住宅全体で使用するエネルギー量に関する基準が設定されています。

 

また、当該基準を上回る基準として、以下の内容についても把握しておきましょう。

 

低炭素建築物の認定基準 住宅トップランナー基準

 

順番に解説します。

 

低炭素建築物の認定基準

 

低炭素建築物の認定基準には外皮性能の省エネ基準の適合に加えて、一次エネルギー消費量が省エネ基準よりも10％削減できること、低炭素化対策を採用していることなどが要件として設定されています。

 

住宅トップランナー基準

 

住宅トップランナー基準とは、住宅事業者の分譲住宅や注文住宅などの省エネ性能向上を促す措置のことであり、外皮基準や一次エネルギー消費量基準が設定されています。

 

省エネ性能の高さを証明する目安として覚えておきましょう。

 

省エネ住宅の種類

 

 

省エネ住宅の種類をまとめていますので、それぞれにどのような違いがあるかを把握した上で、自分たちの家づくりの参考にして下さい。

 

ZEH LCCM スマートハウス 低炭素住宅 長期優良住宅

 

順番に解説します。

 

ZEH

 

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、高い省エネ基準と太陽光発電など創エネを組み合わせることで、一年間のエネルギー消費量をおおむねゼロ以下にした住宅のことです。

 

高断熱・高気密に加えて、太陽光発電による自家消費により、光熱費の削減に期待できることが特徴に挙げられます。

 

LCCM

 

LCCM（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）とは、建設・入居中（創エネ）・廃棄までの期間でCO2の収支をマイナスにする住宅を指します。

 

ZEH同様に、断熱性能が高く、光熱費の削減に期待できることに加えて、地球環境にも配慮したエコな住まい方といえるでしょう。

 

スマートハウス

 

スマートハウスとは、HEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）を用いて、使用電力を可視化することで、消費電力削減を目指す住宅のことです。

 

また、エアコンなどの家電をインターネットに繋ぐことで自動制御を実現しており、エコなだけでなく、利便性も高い住宅といえるでしょう。

 

低炭素住宅

 

低炭素住宅とは、先に述べた通りCO2排出を抑えるための対策の取られた住宅のことを指します。

省エネ基準も設けられており、省エネに特化した住宅といえるでしょう。

 

長期優良住宅

 

長期優良住宅とは、省エネ性能に加えて、耐震性や劣化対策など様々な認定基準の設けられた住宅のことです。

 

認定基準は多岐にわたるため、その他の省エネ住宅に比べて、認定が取りにくいことは否めませんが、それだけに長く住み続けられることの証明となるでしょう。

 

省エネ住宅のメリット

 

 

省エネ住宅のメリットをまとめていますので、自分たちの家づくりにどのような利点があるか把握しておきましょう。

 

季節を問わず快適に暮らせる 光熱費が抑えられる 減税制度・補助金が利用できる ヒートショックのリスクが少なくなる

 

順番に解説します。

 

季節を問わず快適に暮らせる

 

一つ目のメリットは、季節を問わず快適に暮らせる点が挙げられます。

 

高断熱・高気密の住宅は、夏は涼しく、冬は暖かく暮らせることが特徴であり、24時間換気による良好な空気環境にも期待できるでしょう。

 

光熱費が抑えられる

 

光熱費が抑えられることも、省エネ住宅のメリットの一つです。

 

冷暖房の稼働を最低限に抑えての生活も可能であり、住宅の省エネ性能は光熱費に直結する問題です。

住宅の省エネ性能により、光熱費は1.5〜2倍前後の差が生まれますので、建築費用だけでなく、生涯コストを含めて比較検討して下さい。

 

減税制度・補助金が利用できる

 

減税制度や補助金が利用できる点もメリットの一つです。

 

省エネ性能の高い長期優良住宅や低炭素住宅などは、住宅ローン控除の借入限度額が高く設定されており、登録免許税や固定資産税でも優遇措置が取られています。

 

また、ZEH支援事業や地域型住宅グリーン化事業に助成金が設けられており、建築費用の負担を軽減できることも踏まえて、省エネ住宅を検討して下さい。

 

ヒートショックのリスクが少なくなる

 

ヒートショックのリスクが少なくなることも忘れてはいけません。

 

省エネ性能の高い家は高断熱・高気密であり、室内の温度差が生まれにくいため、ヒートショックによる健康被害のリスクが少なくなります。

 

省エネ住宅のデメリット

 

 

省エネ住宅にデメリットはほとんどありませんが、強いて挙げるとすれば建築費用が割高になることでしょう。

 

どの程度高くなるかについては、建築会社の標準仕様次第ではありますが、太陽光発電による自家消費などによる光熱費の削減を考慮すると、長い目で見れば悪い話ばかりではありません。

 

なお、2022年現在では建築コストや光熱費を考慮すると、UA値0.46が最もコストパフォーマンスが良いといわれています。

 

維持費が安く快適に暮らせる省エネ住宅を検討しよう

 

 

省エネ住宅に共通するメリットは、高断熱・高気密による住まいの快適性であり、省エネ住宅の性能や種類によって、どの程度光熱費が変わるかを把握することが重要です。

 

その上で、建築費用とのバランスを取りながら、自分たちの理想の住まいに近いものを選ぶとよいでしょう。

 

建匠では、全国トップレベルの断熱性能を取り入れた省エネ住宅を提案しています。

家づくりにお悩みの方は、お気軽にモデルハウスへ足をお運び下さい。

 

 

マイホーム購入を検討する上では、土地を購入して新築を建てること以外にも方法があります。

 

特に、二世帯同居や隣居を検討している方は、既存の古家を活用した家づくりも検討するべきでしょう。

その際に、リフォームと建て替えのどちらにするべきかの判断は難しい問題といえます。

 

そこで今回は、リフォーム・建て替えの違いについて解説しますので、古家の取り扱いにお悩みの方は、ぜひとも最後までお付き合い下さい。

 

リフォームと建て替えの違い

 

 

リフォームと建て替えの違いをまとめていますので、それぞれの定義を把握した上で、自分たちの暮らしにどちらが適しているかを考えてみましょう。

 

リフォームの定義 建て替えの定義

 

順番に解説します。

 

リフォームの定義

 

リフォームの定義とは、梁や柱など基礎部分を残して部分的な改築・増築をして新築同様の状態に戻すことを指します。

 

水回りや外壁・屋根など部分的な改修工事や、梁や柱など基礎部分だけを残して一度スケルトン状態まで戻す大規模な改修工事まで、リフォームの範囲は様々です。

 

建て替えの定義

 

建て替えの定義とは、既存の建物を解体・撤去し、新たに住宅を建築することを指します。

 

リフォームとは違い基礎部分まで解体して更地に戻しますので、新築住宅を建てるイメージをするとよいでしょう。

 

既存住宅の解体費用が必要ですが、土地取得費用が不要であるため、二世帯同居を検討している方には、おすすめの家づくりの方法です。

 

リフォームのメリット

 

 

リフォームのメリットをまとめていますので、自分たちの暮らしにどのような利点があるか考えながら見ていきましょう。

 

建て替えよりもコストを抑えられる 工期が短くて済む リフォーム前の家の一部を活用できる

 

順番に解説します。

 

建て替えよりもコストを抑えられる

 

一つ目のメリットは、建て替えよりもコストを抑えられることです。

 

リフォーム範囲が広いケースでも、解体費用や廃材処分費用が建て替えよりも少なく済むことが理由に挙げられます。

 

また、住み替えにかかる期間も短く済むため、その分の費用が少なく済む点も魅力の一つです。

 

工期が短くて済む

 

工期が短くて済むこともリフォームを選ぶメリットの一つです。

フルリフォームであっても、解体が必要な建て替えより工期が長引くことはありません。

 

また、劣化部分を自分たちのペースで改修できることも、リフォームの魅力といえるでしょう。

 

リフォーム前の家の一部を活用できる

 

リフォーム前の家の一部を活用できる点もメリットの一つです。

 

子供のころから暮らした家には思い出も詰まっていますので、取り壊してしまうことに抵抗のある方もいるでしょう。

 

柱や間取りなどを残しつつ、機能や見た目を新しくして、快適な住環境を実現できることもリフォームの魅力です。

 

リフォームのデメリット

 

 

一方、リフォームを選ぶことにはデメリットも存在しますので、自分たちの家づくりにどのような影響があるかを把握しておきましょう。

 

大規模な変更ができない 劣化がひどければ補修費用が高くなる 建て替えるよりも家の寿命が短い 充分な住宅性能に辿りつかない

 

順番に解説します。

 

大規模な変更ができない

 

一つ目のデメリットは、大規模な変更ができない可能性があることです。

 

建物の構造次第ではありますが、スケルトンリフォームを実施しても間取りや水回りを思い通りに配置できない可能性があります。

 

木造の在来工法の家などは、比較的リフォームの自由度が高いため、事前に建築会社にリフォーム可能な範囲を確認しておきましょう。

 

劣化がひどければ補修費用が高くなる

 

劣化がひどければ補修費用が高くなる点もデメリットの一つです。

 

特に、築年数の古い住宅では、工事中に追加で改修箇所が見つかることも多く、当初の予算をオーバーするケースも少なくありません。

 

ただし、適切なメンテナンスを定期的に実施していれば、そこまで大きな問題が見つかる可能性は低いでしょう。

 

建て替えるよりも家の寿命が短い

 

建て替えるよりも家の寿命が短いことも、リフォームを選ぶデメリットといえるでしょう。

 

建て替えは既存の住宅を取り壊し、新しく建築することになるため、両者を比較するとリフォームの方が住宅の寿命が短くなる傾向になります。

 

現在の築年数と、今後どの程度住み続けるかを考慮した上で、自分たちのライフステージに適した方法を選んで下さい。

 

充分な住宅性能に辿りつかない

 

充分な住宅性能に辿りつかないこともデメリットの一つです。

 

例えば、耐震性能を向上させるために構造部分を改修したり、地盤を改良したりなどの場合、リフォームだけでは根本的に改善できないケースがあります。

 

そもそも、リフォームで改修できることには限りがあるため、構造充分な性能に底上げすることは困難です。

したがって、根本的な住宅性能に及ぶような問題は、費用をかけてでも建て替えを検討する方がよいでしょう。

 

建て替えのメリット

 

 

建て替えのメリットをまとめていますので、リフォームと比較してどのような利点があるかを考えながら見ていきましょう。

 

間取り・設備など不満を解決できる 耐震性能を強化できる リフォームよりも住宅ローンを組みやすい メンテナンス次第で長期間住むことができる

 

順番に解説します。

 

間取り・設備など不満を解決できる

 

一つ目のメリットは、間取り・設備などの不満を完全に解決できることです。

 

敷地と予算の制限はあるものの、新築同様にゼロから理想の住まいを組み立てられることが理由に挙げられます。

 

耐震性能を強化できる

 

耐震性能を強化できることも、建て替えを選ぶメリットです。

 

特に、新耐震基準以前に建てられた家については、耐震リフォーム費用が高額になる傾向がありますので、費用面で大きな違いが生まれる可能性があります。

 

また、地盤改良などの耐震対策は建て替えでなければ対応できないことも覚えておきましょう。

 

リフォームよりも住宅ローンを組みやすい

 

リフォームよりも住宅ローンを組みやすいことも、建て替えを選ぶメリットの一つです。

住宅ローン審査には、物件の担保価値も含まれることが理由に挙げられます。

 

中古住宅を購入してリフォームするケースでは、事前に融資条件を金融機関に確認しておきましょう。

 

メンテナンス次第で長期間住むことができる

 

メンテナンス次第で長期間住める点も、建て替えを選ぶメリットです。

地盤改良など耐震対策も実施しやすく、長い目で見れば建て替えを選ぶ方がお得になるケースは多いでしょう。

 

建て替えのデメリット

 

 

一方、建て替えを選ぶことにはデメリットも存在しますので、自分たちの家づくりにどのような影響があるかを把握しておきましょう。

 

リフォームよりもコストがかかる 仮住まいの手間がかかる 新築同様に諸費用・税金がかかる

 

順番に解説します。

 

リフォームよりもコストがかかる

 

一つ目もデメリットは、リフォームよりもコストがかかることが挙げられます。

 

主に、既存住宅の解体にかかる費用が要因です。その分、理想の住環境は作りやすいので住まいの優先順位を決めてから判断して下さい。

 

仮住まいの手間がかかる

 

仮住まいの手間と費用が掛かる点もデメリットといえるでしょう。

 

賃貸の短期契約は物件が見つかりづらいため、取り壊し工事のタイミングは3～4月を避けるなどの対策が求められます。

 

新築同様に諸費用・税金がかかる

 

新築同様に諸費用・税金がかかることもデメリットの一つです。

 

具体的には、各種登記費用や不動産取得税などが挙げられますが、軽減措置を利用してできるだけ家計の負担を減らすよう努めて下さい。

 

リフォーム・建て替えを選ぶ判断基準

 

 

リフォーム・建て替えを選ぶ判断基準をまとめていますので、家づくりの参考に用いて下さい。

 

劣化具合 家族構成 費用 土地の状態 今後住み続ける年数

 

順番に解説します。

 

劣化具合

 

一つ目の判断基準は、住宅の劣化具合を用いることです。

 

築年数も劣化具合の目安ではありますが、適切なメンテナンスが実施されていれば、リフォームで長く住み続けることもできるでしょう。

 

現状を踏まえて、建築会社と相談することをおすすめします。

 

家族構成

 

家族構成も判断基準の一つです。

 

将来の家族構成が不透明な場合は、最適な間取りが変わる可能性もありますので、部分的なリフォームをおすすめします。

 

建て替えをする場合も、ライフステージの変化に合わせて改修がしやすい設計を心がけるとよいでしょう。

 

費用

 

費用面から判断すると、リフォームを選ぶ方が節約に繋がります。

 

ただし、今後のメンテナンス費用まで含めると、建て替えを選ぶ方がよいケースもありますので、どの程度住み続けるかも考慮しておきましょう。

 

土地の状態

 

地盤が不安定であるなど、土地の状態が悪いケースでは、建て替えをおすすめします。

地盤改良工事は建て替えでなければ、対応ができないことが理由です。

 

今後住み続ける年数

 

今後住み続ける年数も判断基準となり得ます。

 

引き続き、何十年も住み続けることが決まっているケースでは、今後のメンテナンス費用を考慮して、早めのタイミングで建て替えを決断するのもよいでしょう。

 

リフォーム・建て替えに関するよくある質問

 

 

リフォーム・建て替えに関するよくある質問をまとめていますので、他の方の疑問点を自分たちに置き換えて考えてみましょう。

 

建て替えができない家の特徴は？ リフォームの費用が建て替えよりも高くなるのはどんな場合？

 

順番に解説します。

 

建て替えができない家の特徴は？

 

接する道路幅が4m以下の土地や、道路に接していない土地などが挙げられます。

 

接道義務を満たしていない再建築不可物件については、現状では建て替えができませんので、セットバックや隣地の買取、借受などの対策が必要です。

 

リフォームの費用が建て替えよりも高くなるのはどんな場合？

 

既存の住宅よりもコンパクトな住宅に建て替えるケースでは、リフォーム費用の方が高くなる可能性もあるでしょう。

 

子供が独立した後の夫婦二人暮らしであれば、住宅の広さはそれほど必要ではないため、全体をリフォームするよりも、コンパクトな平屋への建て替えをおすすめします。

 

リフォーム・建て替えをして理想の住まいを手に入れよう

 

 

リフォームと建て替えのどちらが適しているかは、既存住宅の状態や家族のライフスタイル次第といえます。

 

また、ライフステージの変化により、その時々で最適な間取りも変わりますので、長い目で自分たちの理想の住まいをイメージして下さい。

 

もちろん、住宅の劣化具合も判断基準となりますので、建築会社など専門家に相談することも大切です。

 

建匠では、お客様の現在と将来を考慮した家づくりを提案していますので、家づくりにお悩みの方は、お気軽にモデルハウスへ足をお運び下さい。